雑誌の感想 NEWSWEEK 2020年4月21日版

日本人はまだ「休み方」を知らない　を読んで

緊急事態宣言が出されたことで、プライベート以外でも不要不急の外出を抑えるために日本人の働き方の見直しが大きく行われた。その結果、在宅で可能な仕事は自宅で行ったり(在宅ワーク)、必要な会議をオンラインで対応するテレワークが頻繁にメディアで取り上げられるようになった。私のまわりでも、パソコンを使って自宅から会議を行っている親戚がいる。

ただし、そんなことができる業種は限られている。こんな時ぐらい、休んだほうが良いに決まっていると思うながらも普段通り仕事に向かい人がほとんどだ。人によっては、GWも仕事で週末以外休めなかった。私の場合は、GWは休めたが先月から混雑を避けるため30分繰り下げてだが出勤している。

よく休めない現状をTwitteで投稿されると「じゃあ有給使えよ」とかのリプが飛んでいるのを目撃する。日本人は、厚生労働省の年間休日日数についてのデータを見ると、外国とほとんど変わりがないらしい。しかし、外国と比べて日本の場合、有給休暇が少なく、一斉に休む祝日が多い。さらに、各会社で「有給休暇取得推奨期間」を設定していることも多い。場合によっては、土曜日の休みを有給扱いにしている会社もあるという。こんな環境が当たり前にあるようでは、自由に有給を取ることに不安や罪悪感をもってしまう人が多くなってしまうだろう。

また、外国みたいに仕事を休みにくいのは独特の雇用形態も一因らしい。日本は業務がはっきり限定されず、「雇用者の指示の内容だった何でもやる」という雇用形態(「メンバーシップ型」)がほとんどだ。一方、欧米型が雇用契約書に職務内容、労働時間、賃金がはっきりと記載しており、それ以外の仕事を雇用者が指示することができない(「ジョブ型」)。元々は雇用を守るために始った日本のメンバーシップ型は、雇用の保障と引き換えに働く内容、時間、場所が無制限となるデメリットがある。さらに、この形態では職務内容が無制限のため、査定方法もはっきりせず、その気になれば雇用者の匙加減だけで決めることができる。そうなったら、仕事を休むことがマイナス評価になるかもしれないと考えて被雇用者は簡単に有給を取得することなんてできない。

やっぱり日本の働き方改革は雇用形態を含めて根本から変えなきゃダメなんだと思う。これから先、一人ひとりが自分の力を上げなければいけない。そのためには、職場以外にも目を向けて視野を広げなければならない。この記事では、最後にこう述べている。

「変われなかったら、滅びるだけ」